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トラックドライバーが大型免許や中型免許を取得するメリットとは



一口にトラックドライバーといっても、運転する車両によって仕事内容、給料はさまざまです。
そして、それぞれの車両を運転するには、その車両に合った運転免許の取得が必要です。
  
そこで今回は、「トラックドライバーとして働きたい」や「トラックドライバーとしてスキルアップしたい」と考える人におすすめの免許やメリットを紹介します。
  




中型・大型を取得する人が減少傾向に





  
2017年に内閣府が行った調査によると、運転免許の受験者数が減少傾向にあることがわかっています。
  
具体的には、2016年の運転免許試験の受験者数が268万631人だったのに対し、2017年の受験者数は265万4286人です。
  
つまり、受験者数が2万6345人減少したことになります。
  
また、2016年には約431万人いた大型免許保有者も、2017年には約427万人に減少しました。
  
中型免許保有者も同様で、2016年の6330万人から、1年で約6243万人に減少しています。
  
この調査から中型免許や大型免許を新たに取得する人が減っていることがわかります。
  
  






取得する免許によって仕事の幅が広がる





  
運転免許には、いろいろな種類があります。
  
まず、第一種運転免許と第二種運転免許の違いから説明します。
  
両者の違いを簡単にいうと、乗客を運べるかどうかです。
  
二種免許があれば客を乗せて走る旅客自動車、つまり、バスやタクシー、ハイヤーなどの運転が可能です。
  
  
一方、トラックの免許には、「普通免許」、「準中型免許(5t限定)」、「準中型免許」、「中型免許(8t限定)」、「中型免許」、「大型免許」があります。
  
それぞれの免許で運転できるトラックを以下で紹介します。
  
  
■普通免許
  
一般家庭で利用される普通自動車が運転できます。
  
小型特殊自動車と原付自動車の運転も可能です。
  
この普通免許で運転できるトラックは、免許を取得した時期によって異なるため注意が必要です。
  
免許取得が2007年6月1日以前なら車両総重量8t未満・最大積載量5t未満・乗車定員10人以下の中型トラックの一部が、そして免許取得が2007年6月2日~2017年3月11日なら車両総重量5t未満・最大積載量3t未満・乗車定員10人以下の中型トラックが運転できます。
  
一方、2017年3月12日以降の現行の免許では、車両総重量3.5t未満・最大積載量2t未満・乗車定員10人以下の限られた小型トラックしか運転できません。
  
そのため、トラック運転手を目指す人は準中型免許以上の取得がおすすめです。
  
  
■準中型免許(準中型自動運転免許)
  
準中型免許で運転できるのは、最大積載量4.5t未満・車両総重量7.5t未満・乗車定員10人までのトラックです。
  
その名の通り、「普通免許」以上「中型免許」未満の免許です。
  
準中型免許は普通免許が必要ないので、初めて4輪免許を取る人でも受験できます。
  
つまり、初めて取得した自動車免許で2トントラックが運転できるのです。
  
ただし、注意点もあります。
  
「準中型免許があれば最大積載量4.5t未満のトラックを運転できる」と定められてはいますが、4トントラックには車両総重量が7.5tを超えるものが多いです。
  
そのため、4トントラックのドライバーの就職を希望する場合は、中型免許を取得するのがよいでしょう。
  
関連記事:「ドライバーの仕事に活かせる準中型免許!その概要と注意点」
  
  
■中型免許
  
中型免許は、最大積載量6.5t未満・車両総重量11t未満の中型トラック(4トントラック)の運転が可能です。
  
乗客を運ぶのでなければ、乗車定員29人以下のマイクロバスも運転できます。
  
物流会社の主力車種である4トントラックが運転できる中型免許があれば、仕事の幅がぐんと広がります。
  
引越し業や製造業などでも大いに活躍する免許です。
  
関連記事:「取得に要する費用や期間は?中型自動車免許に関する疑問をまとめて解説」
  
関連記事:「中型4トントラックの運転手の特徴とは」
  
  
■大型免許(大型自動運転免許)
  
大型免許があれば、最大積載量6.5t以上・車両総重量11t以上の大型トラックの運転ができます。
  
営業目的でなければ、乗車人数30人以上のバスも運転可能です。
  
大型トラックは、昼夜関係なく活躍する物流の顔。
  
巧みな運転技術を必要としますが、技能手当がつけば給料アップも見込めます。
  
関連記事:「大型自動車免許を取得するには?期間や費用をまとめて解説!」
  
  
■大型特殊免許(大型特殊自動運転免許)
  
大型特殊免許があれば最大積載量や車両総重量、乗車定員に関係なく、車両の運転が可能です。
  
建築現場で見かけるホイールローダーやブルドーザー、物流センターなどで荷物を移動する大型フォークリフト、移動式クレーン車などの特殊車両も運転できます。
  
なお、全長4.7m・全幅1.7m・安全フレーム2.8m・全高2.0m以下の農耕用トラクターは、小型特殊自動車免許や普通免許でも運転可能です。
  
しかし、公道を15km/h以上で走らせるときや、それ以上の大きさのトラクターを運転するときには、この大型特殊免許が必要になります。
  
関連記事:「取得の流れや費用は?大型特殊免許の取得方法まとめ」
  
  
■けん引免許(けん引自動運転免許)
  
750kg以上の車を連結し、けん引するために必要な免許です。
  
もし、連結車を走らせる場合はけん引する車両の区分に応じた運転免許も必要となります。
  
このけん引免許と併せて大型免許を取得すれば、海上コンテナなどを運ぶセミトレーラーのドライバーもできるため、活躍の場が広がるはずです。
  
関連記事:「牽引免許の取得条件って?流れや費用などについてのまとめ」
  
関連記事:「牽引免許について詳しく知ろう。3つの種類と取得のメリット」
  
  






持っている免許によって給料にも差が出る





  
トラックドライバーとして働くなら、中型免許以上の取得がおすすめです。
  
トラックドライバーの人手は不足しているため、就職には不利だとされる40歳以上の人でも正社員になりやすいメリットがあります。
  
  
では、トラックドライバーはどのくらいの給料がもらえるのでしょうか。
  
賃金構造基本統計調査によると、全トラックドライバーの平均年収は約393万円、平均給料は約25~30万円です。
  
ただし、トラックドライバーの給料は走行距離や車両の大きさによっても異なります。
  
たとえば、長距離トラックドライバーなら平均年収は400~750万円、大型トラックドライバーなら450~650万円、中型トラックドライバーなら約450~550万円など、運転する車両サイズによって差があるため、適した免許を目指しましょう。
  
関連記事:「トラックドライバーの平均年収と給与アップの秘訣」
  
関連記事:「トラックにはどんな種類がある?トラックドライバーの特徴と年収まとめ!」
  






中型・大型免許と併せて取ればスキルアップが目指せる資格





  
トラックドライバーとしてスキルアップを目指す際、中型・大型免許と併せて取得したい資格を紹介します。
  
■フォークリフト運転技能講習
  
最大荷重1トン以上を扱えるフォークリフト運転者なら、門型のストラドルキャリアやクランプリフトなどが操縦できます。
  
つまり、コンテナの移動や積み替えなどが自分ででき、荷積みの時間を大幅に省けるため、職場でも重宝されるはずです。
  
関連記事:「幅広い業種に対応可能!フォークリフトの特別教育を取得しよう!」
  
  
■クレーン技能講習
  
クレーンを操縦するには、クレーン運転士の免許が必要です。
  
このクレーン運転士の資格は、運転するクレーン操作によって異なります。
  
なかでも、トラックドライバーに人気の資格は「床上操作式クレーン運転技能講習」です。
  
「床上操作式クレーン」とは、操作者がリモコンを操作しながらつり荷と一緒に移動するクレーンのこと。
  
床上操作式クレーン運転技能講習を修了すれば、移動式クレーンやデリックを除くつり上げ荷重5t未満のクレーンに加えて、つり上げ荷重5t以上の床上操作式クレーンも運転できます。
  
関連記事:「クレーン運転士の免許は将来に役立つ!資格ついてのまとめ」
  
  
■危険物取扱者
  
消防法で定められた危険物を扱うのに必要な国家資格です。
  
危険物の種類に応じて甲種、乙種、丙種の3種類があります。
  
なかでも、乙4種を取得すれば、ガソリンや灯油を乗せたタンクトレーラーやタンクローリーのドライバーになれるため、就職や転職に有利です。
  
関連記事:「危険物取扱者の「甲種・乙種・丙種」の種類の違いはなに?」
  
  






助成金を活用すれば少ない負担で免許を取得できる





  
トラックドライバーとしての就職や転職が有利になるよう、新たな免許の取得を検討する人におすすめなのが「教育訓練給付金制度」です。
  
厚生労働大臣指定の教育訓練講座を修了すると教習費用の20%(10万円まで)が支給される制度です。
  
働く人のスキルアップを支援し、再就職を促すことで雇用を安定させる目的があります。
  
ただし、この制度を受けるには、雇用保険に1年以上加入していることや、離職してから1年以内であることなどの条件があるため注意が必要です。
  
なお、教育訓練給付金制度の対象となる車種は、普通二種、中型車、大型車、大型二種、大型特殊、けん引免許です。
  
関連記事:「免許取得で補助金(助成金)がもらえる!?教育訓練給付金制度の概要」
  
  






免許取得をサポートしてくれる会社も





  
運送会社のなかには、免許取得にかかる費用を会社が負担してくれるところも少なくありません。
  
大型車両が運転できる社員が増えれば、仕事の受注を増やせます。
  
つまり、会社にとってのメリットも大きいからです。
  
トラックドライバーへの就職や転職を検討しているなら、免許取得をサポートしてくれる会社を選ぶのもよいでしょう。
  
  






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