警備員になりたいなら！健康診断書には十分に気を配ろう

警備会社に入社する際には必ず健康診断を受けなくてはなりません。
  
アルコール中毒、覚せい剤中毒であることが発覚すると警備員として働くことができません。
  
また精神疾患を抱えていないこともあわせて証明する必要があります。
  
警備会社では基本的に健康状態に問題がない人が求められるでしょう。
  
警備員に従事している人の平均年齢は30～50代が多いといわれています。
  
若い内は問題がないかもしれませんが、50代にもなると血糖値や脂質の異常がみられることがあります。
  
それらが原因で業務中に倒れてしまうと、警備業務に多大な支障がでてしまいます。
  
警備員を目指すのであれば、日ごろから健康状態には気を配るようにしましょう。
  
問題がゼロの健康診断書を提出できれば採用される確率が高くなります。

健康診断書以外にも提出すべきものがあります。自分で用意するものをまずはピックアップしましょう。
  
・住民票
区役所や市役所で取得するイメージがあるかもしれませんが、マイナンバーカードを利用すれば最近はコンビニでも取得できます。
・年金手帳、雇用保険被保険者証
  
社会保険、雇用保険が完備されている会社ではこの2点の提出が必須になります。社会保険に入るためには年金手帳が、雇用保険に入るためには雇用保険被保険者証が必要になります。
  
・源泉徴収票
前職の会社に依頼して発行してもらいましょう。年末調整などの時に会社から求められることが多いです。
  
・身分証明書
本籍地の市役所、区役所で発行される書類を指します。運転免許証や健康保険証のことでないことに注意してください。
  

  

次に会社から記入を求められることが多い書類を紹介していきます。
  
・身元保証人書
万が一の状況にそなえて身元保証人を記載する必要があります。この書類は各警備会社が準備してくれていることが多いです。
  
・誓約書
どのような内容で契約を結ぶのか記載されたものなので、警備会社が用意します。フォーマットは各警備会社によってさまざまなようです。
  
・登記されていないことの証明
法務局で発行している書類です。警備会社が委任状を作成し、代理申請するケースがよくみられるので自分で用意することは少ない傾向です。
  
健康診断書については自分で用意する場合もあり得ますが、会社負担で受けさせてくれる警備会社がほとんどです。事前に確認を行うようにしましょう。

警備員は体が資本です。すべての書類を完璧にそろえたとしても健康診断書で引っかかってしまうと、状況によっては内定を取り消されることもあり得ます。
  
健康診断の費用は会社持ちが多いことを前述しましたが、会社によっては自費の可能性もあります。
  
費用は健康保険の対象外としても2千円から1万円ぐらいが相場です。
  
採用された後も体調は常に管理していかなくてなりません。緊急事態があってもすぐに動けるコンディションが警備員には必要なのです。
  
とはいえ夜勤と日勤を交互で勤務することもよくありますので、生活リズムを整えるのはかなり大変です。
  
睡眠時間はできるだけ90分の倍数で取ることを心がけると目覚めが楽になるでしょう。
  
警備会社によっては勤務日数に応じて給料を支払う会社もあるので、体調不良で休んでしまうとその分給料からマイナスになることもあります。
  
警備員を長く続けたいのであれば健康は必要不可欠といえるでしょう。
  
会社の健康診断は定期的に行われます。常に問題ゼロの健康診断書を提出することを目指していきましょう。
  
入社時には特に健康に気をつけ他の書類に不備がないように気をつけましょう。